治療と仕事の両立支援

「治療」と「仕事」は両立させることができます。

ほとんどが治療を必要とする病気の代表格の「がん」は平均入院期間は2週間余り、またこれらの治療は入院等を伴わず、通院治療も可能な場合も多数あります。

そんな中で仕事しながら通院治療している人は、日本国内では36.5万人いるとされています。

病気になると、今までとは環境や日常が変わってしまい、世界が急に変わって見えてしまうかもしれません。

「治療と仕事の両立支援（以下 両立支援）」は、病気を抱えながらも働く意欲・能力のある労働者が必要な治療を受けながら働き続けられるよう支援することです。

治療や通院を理由に就労の継続を妨げられることなく、また仕事を理由に治療機会を逃すことなく、安心して働ける環境を整備するための、病気を抱える労働者自身を含めたいわばチームによる取り組みを指します。

両立支援において必要となる医療情報は、通常患者（労働者）自身から職場に連携されますが、その内容は専門性が高く難しい医療用語や治療内容を患者（労働者）自身から的確に伝えるのはとても困難です。

また、患者（労働者）・医療機関・職場の三者間では、立場の違いからお互いに理解の及ばないこともあり、医師には職場の事情はわからないし、職場は治療の予後・留意点など病気のことはわからない、といった状況が生まれやすいです。

そこで、適切な支援が行われるように、この三者間の円滑な情報共有を図る仕組みが求められそれらを円滑に行うのが両立支援コーディネーターです。

両立支援コーディネーターは、支援対象者が治療と仕事を両立できるよう、それぞれの立場に応じた支援の実施、両立支援に関わる関係者との調整※を行います。具体的には、継続的な相談支援を行いつつ、支援対象者の同意を前提として、治療に関する情報や業務に関する情報などを得て、支援対象者の治療や業務の状況に応じた必要な配慮等の情報を整理して本人に提供します。 ※関係者との調整に当たっては、両立支援コーディネーターが支援対象者の代理で交渉を行うものではありません。

治療と仕事の両立支援ナビ　情報ポータルサイトより引用

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まず、働く方には、「治療と仕事の両立」への備えとして、この支援があることを知り、職場に両立支援コーディネーターによる支援があるのか、どのような場合に利用可能か、支援体制を確認しておくことが大事です。

次に、私たち事業者としては、働くスタッフが相談しやすいよう、相談窓口を明確化し、社内に支援体制の周知を図ることが重要だと考えます。

またこういった制度を周知することにより、働き手の健康促進への意識向上・習慣化を促すこともできる。

これらによって、両立支援が必要な状況になった場合に周囲の理解を得やすく、患者自身が両立支援を活用しやすくなります。

さらに、高齢化に伴い病気を抱える従業員が増えると見込まれる今後を見据え、実情に応じて両立支援コーディネーターの養成・増員も検討しリズメリットで働く全ての方が自分らしく働けるよう一緒に考えて参ります。

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